会員権の種別
１、正会員
平日、土日、祭日が会員として利用できます。月例競技に参加できます。競技志向のかた、クラブライフをフルに楽しみたいかたにおすすめです。
２、平日会員
一般的に平日と土曜が会員扱いとなります。日祭日はゴルフをしない主義のかた、正会員になりたいけど予算不足のかた、などにおすすめです。
３、週日会員
一般的に月〜金までの平日が会員扱いになります。リタイヤされ、混雑する土日祭日のゴルフを避けたいかた、土日に休めないデパート、商店などの仕事のかたがもとめます。
４、地元会員
地元のメンバー数を制限すために、地域、県など、決められた住民同士でしか売買をみとめないことがあります。地元→地元のみ書換可。
５、婦人会員
ご婦人の利用する設備が狭い、などの理由で婦人の会員権数が制限するゴルフ場があります。書換が婦人→婦人しか認められず、男性→婦人が不可のコースがかなりあります。
６、隔日会員（偶数、奇数会員）
バブル崩壊後、募集が困難になり、苦肉の策として考え出された会員権です。
７、個人会員
個人がおカネを出し、個人が所有する会員権です。
８、法人会員
法人会員をご参照下さい。
９、相続会員権
ゴルフ場ごとに相続の手続き、用紙が違いがあるので注意が必要です。一般的には、相続人全員の念書、印鑑証明、除籍謄本などと書換書類が必要とされます。
１０、単独/共通会員
単独会員権はひとつのゴルフ場が会員扱いになります。共通会員権は、太平洋クラブのようにたくさんのゴルフ場を会員として利用できます。
１１、遠隔地会員
一般的にゴルフ場を利用するのに距離的に難しい場所に居住されている会員は、年会費が半額になるなどの特典があります。
その他、さまざまな会員権の種別があります。
法人会員権
法人会員権は法人がおカネをだして所有します。記名式と無記名の２種類あります。記名式は法人の役員、従業員を記名者にして登録します。無記名は記名者（登録人）が記名されず、会員料金の利用者が限定されません。無記名法人は利用する側からみると便利で使い勝手がよいのですが、ゴルフ場からみると、利用頻度が多くなるせいか歓迎されなくなりました。無記名会員のゴルフ場は非常に少なくなりました。
会社経営者（オーナー）であれば、会員権を会社でおもとめになったほうがよいと思います。
会員権購入代金のうち、名義書換料、手数料、それと年会費、プレー代が会社の経費として落とせる可能性があります。
（ただしプレー代などについて本当に、会社の営業活動に必要か、問われる可能性があります）
法人会員権は厳密には、下記「２、法人会員権の法人所有」です。ただ、実質的には「１、個人会員権の法人所有」も法人会員権といえるかも知れません。
１、個人会員権の法人所有
２、法人会員権の法人所有
１、「個人会員権の法人所有」は法人会員権が手に入らない、２名連記しかなく、1名分で十分などの場合、個人会員をもとめて会社所有にします。会社のおカネで購入し、会社の帳簿に記載されるので問題なく、表面上は個人会員でも、法人会員と同様の扱いになります。
小金井、我孫子など古い名門コースは法人会員がないか、2名記名です。個人会員権を買って法人所有にせざるを得ません。
ただし、気をつけていただきたいのは、従業員のかたの名前で入会するときです。
必ず念書、覚書をとり交わすべきです。名義書換の必要にせまられたとき、名義人の印鑑証明が必要となります。また所定の名義書換の書類作成に協力してもらう必要が出てきます。
２、「法人会員権を法人が所有」するのが一番管理がしやすく、スッキリ安心です。
従業員のかたの名前で登録しても、登録者変更は比較的カンタンです。売却時、登録者の印鑑証明は必要ない場合がほとんどで、印鑑証明、謄本など会社側の書類でほとんどまにあいます。
